投資信託が組み入れている株式等の価格は、国内外の政治・経済情勢、企業の業績、市場の需給等によって変動します。組み入れている株式等の価格が下落した場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。

金利の状況は絶えず変動しています。債券も償還前に売却される場合は金利変動の影響を受けます。概して残存期間が長い債券ほど金利変動の影響を受けます。一般的に、金利が上昇した場合には債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が下がる要因となります。

組み入れた有価証券等の発行体にかかる信用リスクです。発行体の経営・財務状況やそれらの外部評価等により、利息や元本が支払われる可能性が高いことを「リスクが低い」、逆に支払われる可能性が低いことを「リスクが高い」といいます。一般的に、債務不履行が生じた場合または予想される場合には発行体の有価証券の価格は下落し（価格がゼロになることもあります）、ファンドの基準価額が下がる要因となります。

円と外国通貨の交換レートは常に変動しています。外国の株式や債券などで運用する投資信託は基本的に為替変動リスクが伴います。外貨建証券が現地通貨建では値上がりしている場合でも、当該現地通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該証券の円ベース評価額が減価し、ファンドの基準価額および分配金に影響を与える要因になります。為替ヘッジをしていないファンドは、為替レートの変動が資産価値に影響します。

有価証券等を売買する際、取引市場に十分な需要や供給がない場合など需給動向により希望する価格等で売買できなくなるリスクをいいます。一般的に、投資する有価証券等の流動性が損なわれた場合にはファンドの基準価額が下がる要因となります。

投資対象国において、政治や経済、社会環境などの変化等により市場に混乱が生じた場合や市場を取巻く制度変更等により予想外にファンドの基準価額が下落したり、運用方針通りの運用が困難となることがあります。これをカントリーリスクといいます。一般的に新興国は先進国に比べてカントリーリスクが高いとされています。

投資対象となる不動産投資信託は、不動産を投資対象としているため、その不動産の価値や収益性に影響を受けます。また、自然災害や不動産にかかる法制度の変更等の影響を受けます。このことが基準価額の変動要因となります。

時間が長ければ長いほど商品の選択肢が広がります。

一般的に投資期間を長くとることにより収益のブレが平均化され、安定した収益を得ることができる可能性が高まると言われています。積極性重視商品など値動きが大きい商品に投資する際には、長期間の保有を前提に考えましょう。

• 色々な資産を組み合わせることが大切です。

  １つのカゴにすべて入れると、カゴをひっくりかえしたら全部の卵が割れてしまいます。 色々な容器に分けておけば、一度に全部の卵を失うことはありません。

  にしたのが「個人向け国債」です。当金庫をはじめとする信用金庫や銀行、証券会社などの金融機関で購入することができます。投資の見返りに得られる利子の支払いは半年毎。満期を迎えると最初に投資したお金（元本）が目減りすることなく戻ってくるので安心です。

  

何回かに分けて投資することで、購入価格を抑える効果が期待できます。

一度に全額を投資するのではなく、何回かに分けて投資したり、毎月一定額を積み立てるなどの方法で購入時期を分散させることによって、一度に投資するよりも購入価格を抑える効果が期待できます。
詳しくは、定時定額購入を説明をご覧ください。